遺言はその人が満１５歳以上であれば、作成することができます（民法９６２条）。
　そのため、ご本人が必要性を感じた時点が、遺言作成のタイミングだと思われます。
　もっとも、注意しなくては行けないのは、遺言を作成する時点では、遺言能力が必要です（民法７６３条）。
　そのため、例えば認知症になってしまった後に遺言を作成した場合、ご本人が無くなった後で、ご本人に遺言作成の時点で遺言能力があったかどうか、つまりその遺言の有効性が争われる可能性が出て来てしまいます。

　ですので遺言は必要性を感じたら、健康なうちに、なるべく早く作成しておくことをお勧めします。